GHCの病院経営コンサルティングブログ

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2010年07月12日(Monday)

病院単位ではなく、地域単位でがん患者を診る――愛知県がんセンター中央病院 病院長 篠田先生

愛知県がんセンター中央病院・篠田院長
愛知県がんセンター中央病院 病院長 篠田雅幸先生


愛知県がんセンターのホームページをのぞいてみると、画面上部に「がんの知識」、「診療実績」といった項目があります。「がんの知識」は、その名の通り、各種がんに関する基礎知識や予防法、Q&A、国内外の学会で同院が発表した内容などを一般の方にわかりやすい言葉でまとめたもの。そして、「診療実績」では、がん種別に全国平均と比較した5年生存率や、ステージ別の5年生存率、ステージ別の症例数など、いわゆるアウトカムの情報を公表しています。このほか、今年7月からは、新たに「手術までの待機時間表」の掲載も始めています。
積極的に情報公開を行っている愛知県がんセンター中央病院の病院長・篠田先生に、医療における情報公開にあり方についてご意見をうかがいました。

――診療実績やがんに関する知識など、ホームページ上で公開されていますよね。病院と患者さんとの情報格差が広がりがちななか、情報を公開・発信することを非常に大切にされている印象を受けました。

そうですね。他の医療機関でも、実績などの情報を公開しているところは増えています。ただ、各病院がホームページで語っていることを第三者的に評価する仕組みが、今の日本にはまだありません。そして現状では、どのサイトを見ても、出てくる情報は似たり寄ったり。
一方で、がん医療に関しては、残念ながら、施設間で格差があるのは事実です。ところが、患者さんにとっては、それを見分ける術がありません。がんのアウトカム指標というと、5年生存率が代表的で、そうした情報を出しているところもありますが、本来は、その背景を説明しなければ比較することはできません。そしてそうしたベースラインを揃えなければ、数字だけが一人歩きして、患者さんは惑わされてしまうのではないでしょうか。一般の方へ適切な情報を発信していくための方法論は今後の課題です。

――いわゆる“ランキング本”では、症例数で比較していることが多いですね。

症例数の多さで医療の質の全てを語ることはできないのですが、されど症例数…といいましょうか。患者さんとしては、経験の少ない病院よりも、症例数の豊富な病院に行きたいと思うのは自然なことでしょう。ただ一方で、そうした病院は、患者さんが多い分、治療までの待機期間が長くなるというジレンマを抱えることになります。特定の病院に対応できないほどに患者さんが集まってしまったとしても、一施設でそのような状況をカバーするためのインフラ整備は容易ではありません。
最近感じているのは、病院単位でがん患者を診ることが、果たして正しいのか、ということです。そうではなく、地域で診る、ということを考えていくべきではないでしょうか。

――国は、「均てん化」をキーワードに掲げていますね。

どの施設を受診しても患者さんが不利益を被らないように、それぞれの医療機関が良質な医療を提供するための機能を向上させていかなければいけません。
私たちが行っているCQI(Cancer Quality Initiative)研究会のゴールは、まさにこの点にあります。複数のがん診療連携拠点病院が任意で集まって、DPCデータやがん登録データなどを活用したベンチマーク分析を通して、施設間で医療の内容にどのような違いがあるのか、ディスカッションを行っています。日本の医療界には、ピアレビューの習慣がありませんが、CQI研究会では、施設名をオープンにした上で、相互の医療内容をフランクに評価し合える環境ができています。
同じような規模や機能を持った病院が近くにあっても、意外とその具体的な医療内容は知らないものです。また、医療は、自分たちはこうしているという独善に陥りやすく、因習も引きずりやすい。それを打ち破り、標準化を進める手法がベンチマーク分析ですし、それにより自らの立ち位置を知ってもらうことが「均てん化」に向けた第一歩です。


愛知県がんセンター中央病院
〒464-8681 名古屋市千種区鹿子殿1番1号
病院長 篠田雅幸先生
病床数 500床



★関連バックナンバー
2010年6月16日:医療マネジメント学会ランチョンで、CQI研究会の取り組み紹介

2010年05月30日(Sunday)

関東地方の日赤病院が集まった経営分析研修

27日(木)、28日(金)と、日本赤十字社本社にて「DPC分析ソフトによる経営分析研修会」が開催され、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(GHC)のコンサルタント陣が講師役を、そしてITメンバーがシステム関連のサポート役として参加させていただきました。

日本赤十字社

今回は、関東地方の15病院27名の方がご参加。DPC分析システム「EVE」の基本的な操作と、エクセルのピボットテーブルの使い方をマスターしていただくことを目標に、それぞれご持参いただいたノートパソコンを使って実際に操作をしていただきながらレクチャーを進めました。

EVEの操作研修では、検索画面やベンチマーク、臨床指標といった基本操作をメインに、ピボットテーブルについては、各病院の実データを利用して救急搬送件数や死亡率などの分析を実際に行っていただきました。

ピボットテーブルに関しては「初めて使いました!」という方が多く、ご満足いただけていたようです。

今回、メイン講師を務めていたGHC河崎は、声を枯らすほどの熱演ぶり。いえ、長引く風邪で声がガラガラだったようです。特に二日目後半は時折、声がかすれていました。お聞き苦しいところがあったかもしれません。申し訳ありませんでした!


この研修会は、来月再来月と、北海道、東北、中部、近畿、中四国、九州というブロックごとに開催される予定です。ご参加予定の病院の方々、どうぞよろしくお願いいたします。


GHC河崎です

2010年05月07日(Friday)

DPCマンスリーレポートが出る前には診療内容を比較できる情報はなかった――松阪市民病院・世古口先生

世古口先生
松阪市民病院●総合企画室副室長 診療部経営担当 世古口務先生

2008年4月に「診療部経営担当」として松阪市民病院に赴任されて以来、小倉院長とともに経営カイゼンに取り組まれてきた世古口務先生。初年度の2008年度は前年比8.3%の増収、そして2009年度はついに黒字回復を果たされました。
医師でありながらも、経営の手腕にも長けた世古口先生は、グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンが月刊で発行している「DPCマンスリーレポート」の愛読者のお一人でもあります。そこで、同誌をどのように活用されているのか、お話をうかがいました。
                                                                                                                                                                ――いつも「DPCマンスリーレポート」をご愛読くださり、本当にありがとうございます。非常に有効に使ってくださっているとのことですので、ぜひ、その活用方法を教えてください。

まず私がダウンロードし、当院に関係のある部分をコピーして、パス委員会や関連部署に配布しています。
ベンチマーク分析の結果から、自院を全国の医療機関と比べると、在院日数が長い、加算等の算定率が低い、あるいは薬剤や診療材料の使用状況にバラツキがあるなど、他病院と異なっていることもあります。でも、各部署に見せるときには、悪いことに関しては決して指摘しないんです。該当ページを渡して見せるだけ。皆、理解力は高いので、現状を見せてあげるだけでわかってくれます。
たとえばリハビリ部門ではセラピスト自らが「土日も休まず実施したほうが患者さんにとってもいいのではないか」と提案してくれ、実施率が上がりました。
一方で、いいところは積極的にほめています。たとえば、薬剤管理指導料の算定率を病院間で比較した結果が掲載されていた際、当院は非常に高かったので、薬局長に「がんばっているね」と一言添えて、該当ページを渡しました。

――「他の病院ではどうなのか」ということはなかなかわからないので、現場の方々にとってもモチベーションにつながりますね。

これまでは比較をできる情報がなかったので、本当に助かっています。今では、マンスリーレポートがなければやっていけないくらい(笑)。現場の医師たちも、「自分たちが行っている診療内容は他と比べてどうなのか」という情報に飢えていたと思います。
自院のポジショニングがわかる「DPCマンスリーレポート」は、私にとって月に一度の楽しみになっています。

――ありがとうございます! 非常に光栄です。

地方にいてもタイムリーに最新の情報を得られるということはとても貴重。しかも、多くの病院の経営コンサルティングに関わっている“分析のプロ”が作っているわけですから、宝の山のようなもの。有効に使わない手はありません。
たとえば、事務職や経営企画室職員の教育ツールとしても役立つと思います。DPCマンスリーレポートのバックナンバーを精読すれば、日々の勉強は十分にできます。これほど中身の濃い雑誌はないと思いますし、私にとっては勉強のためというよりも、おもしろいから読む、という感覚ですね。



★「DPCマンスリーレポート」とは?
読者病院から送っていただいたDPCデータを基に分析を行い、その結果を、国内650もの急性期病院のデータ分析経験を持つグローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルタント陣が解説。匿名化した上で、ベンチマーク結果を掲載しますので、自院のポジションが一目でわかります。

■発行 :月刊(毎月25日発行)
■創刊 :2007年1月
■販売価格:半年30,000円(6部・税別) 年間50,000円(12部・税別)
        DPC分析システム「EVE」ユーザーは無料です
※EVEのユーザー病院で、「DPCマンスリーレポート」に未登録の方は、report@ghc-j.comまでお問い合わせください。

詳細な説明、サンプル版のダウンロードは下記ページをご覧ください。
http://www.ghc-j.com/report.php
お問い合わせ:report@ghc-j.com

2010年04月21日(Wednesday)

全国日赤病院事務部長会にてGHC渡辺が診療報酬改定の講演

日本赤十字社本社で昨日、GHC代表・渡辺が講演をさせていただきました。
今回は、全国の日本赤十字病院の事務部長が集まった「全国日本赤十字医療施設事務部長会」の1コマです。

GHC代表・渡辺

平成22年度の診療報酬改定の主要改定項目の説明と、新設項目、改定項目が各医療機関に与えるインパクトについてシミュレーション分析を行い、解説させていただきました。シミュレーションに関しては、具体的な病院名を明らかにした上で、ベンチマーク分析の結果をグラフにしてご紹介したので、参加されていた方々も「ウチの病院はどうだ?」と真剣にご覧になってくださっていました。

講演の最後、今回の診療報酬改定から見えてきた、収入増になりやすい病院、すなわち求められている病院の条件として渡辺から提示させていただいたのは次の通りです。
①公益性の高い医療を提供している病院
②急性期病院らしい医療を提供している病院
③医療スタッフを充実させている病院
④チーム医療を重視している病院
⑤地域連携に注力している病院

この日、渡辺の講演は1時間ちょっとでしたが、事務部長会自体は朝10時から夕方まで一日がかりで行っていらっしゃったそうで、全国から150人近くの方々が集まっていらっしゃいました。お昼過ぎのちょっと眠たい時間帯にもかかわらず、熱心に耳を傾けてくださってありがとうございました。

2010年04月09日(Friday)

社会医療法人になって、自分たちの意識が変わった――東大和病院院長・大高先生

東大和病院大高院長
社会医療法人財団大和会東大和病院院長・大高弘稔先生


2009年4月、東京都で初の社会医療法人の認定を取得された社会医療法人財団大和会。社会医療法人という“公的な病院”になったことで、病院を取り巻く環境はどのように変わったのか、どのような影響があるのか、お話をうかがいました。

――2009年4月に社会医療法人の認定を取得されました。東京都では初でしたが、その後、病院を取り巻く環境に変化はありますか。

公的な病院になったことで、より“信頼される”病院になったことが一番ですね。
社会医療法人には、社会医療法人には、一般の病院では行いがたいけれど、地域での公益性の高いニーズの医療を手がける役割があります。当法人は、2001年ごろから法人の方向性として、救急医療や災害医療などをより強化してきましたし、東大和病院と武蔵村山病院を中心に地域完結型の医療を行ってきたことは地域行政の方向づけとも一致しています。
特に救急に関しては、東大和病院の年間救急搬送台数は5,000~6,000台と、社会医療法人の基準を大幅にクリアしています。その背景には、2001年の改築に伴って救急センターを拡張し、特定集中治療室や日帰り手術室を配置したこと、また、臨床研修指定病院や開放型病院などの指定を取得したことがあります。さらに、医師数が増えたことも大きいですね。

――患者さんの認識も変わりましたか。

正直なところ、一般の方への浸透はまだまだ…。「社会医療法人の病院だから」という理由で来院される方はなかなかいらっしゃらないですね。
ただ、社会医療法人になったことで、まず、働いている自分たちの認識が変わりますし、行政からの認識も変わったと感じています。以前よりも病院の要望に真摯に対応してくれるようになりました。

――救急医療については、“たらい回し”という言葉が象徴するように、社会問題化しています。

そうですね。ただ、一般的に言われている“たらい回し”の問題とは別に、受け入れ先が見つからないケースでは、医療費の問題、高齢者の独居、ホームレス、精神疾患など、社会的な問題を抱えている場合も多いんですよね…。
東京都では、「東京ルール※」があります。これは、①救急患者の迅速な受け入れ、②トリアージの実施、③都民の理解と参画――という3つのルールの下に、救急医療を守ろうというもの。一つ目のルールにおいて、医療圏ごとに「地域救急医療センター」を整備し、一定時間、搬送先が決定しない場合に、その病院が救急隊と並行して受け入れ先を見つけることになっています。当院が位置する北多摩西部医療圏では7つの病院が指定され、順番に担当しており、東大和病院、武蔵村山病院も地域救急医療センターに指定されています。



※東京ルールとは?
ルールⅠ:救急患者の迅速な受け入れ
1)医療圏ごとに「地域救急医療センター」を整備し、搬送先が決定しない場合に受入先の調整を行う
2)地域救急医療センターが行う地域内の調整では調整が困難な場合、東京消防庁に配置した「救急患者受入コーディネーター」が都内全域で調整を行う
ルールⅡ:トリアージの実施
救急医療の要否や診療の順番を判断するトリアージを、救急のさまざまな場面で実施
ルールⅢ:都民の理解と参画
救急車、医療機関、医師や看護師といった医療スタッフは限られた資源であることを都民に理解してもらい、適切な利用を心がけてもらう
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/kyuukyuu/tokyorule/index.html