2014年06月11日
地域包括ケア病棟、転棟のタイミングは？－マンスリーレポート6月号から
医療機能の再編が本格化する中、2014年度の診療報酬改定でも医療機能の分化がテーマになり、地域包括ケア病棟入院料ができました。
急性期病院を退院した患者などの受け皿を充実させるのが狙いです。病院の方向性を検討する上で、地域包括ケア病棟はどれだけ有効で、7対1入院基本料を算定する患者を転棟させるタイミングは、どう見極めればいいのでしょうか―。
「マンスリーレポート」6月号の特集では、GHCが保有する24病院・約120万5200日分のデータを使い、14年度の診療報酬改定で登場した「地域包括ケア病棟」について、GHCのコンサルタント、湯原淳平と澤田優香が分析・検証しました。
【マンスリーレポート6月号特集のポイント】
・全DPCコードの「重症度、医療・看護必要度」の中央値は、入院期間Ⅰの18.8％に対し、入院期間Ⅱ以降は７対１入院基本料の算定基準となる15％を割り込んだ。重症度をマネジメントする視点からは、入院期間Ⅱに切り替わったらすぐ転棟するのが理想的だと考えられる。
・地域包括ケア病棟では手術料や医学管理料、リハビリテーション（摂食機能療法除く）の診療報酬は包括されるため、手術や薬剤管理指導、栄養指導などは入院期間ⅠのうちにDPC病棟で行うのが好ましい。
・地域の医療ニーズに応え、自病院のベッド稼働率を向上させるためにも、ほかの急性期病院を退院した患者の受け入れも考慮する必要がある。院内では、ベッドコントロールミーティングや病床管理委員会といった組織の役割が格段に増す。
・転棟が必要な症例数や転棟のタイミングを割り出せれば、地域包括ケア病棟をどれだけ作るべきかが分かる。
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