GHCコラム

2022年06月17日

【速報贈呈】注目新加算、他院の算定状況は? 2022年度診療報酬改定

「急性期充実体制加算」や「感染対策向上加算」など、2022年度診療報酬改定で新設・見直された注目の新加算。他病院の算定状況を把握したいと思いませんか。

今回、その算定状況について、分析速報の一部をお知らせします。今後の改定対応の要となる情報なので、この機会を見逃さないでください。一部の対象病院には、分析速報の資料を無料贈呈していますので、こちらもご確認ください。

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「改定対応後半戦」の要はベンチマーク

2022年6月現在、2022年度診療報酬改定の対応が一段落した病院も出てきたのではないでしょうか。早い病院では昨年から情報収集し、各方面を渡り歩き、院内調整してきたことかと思います。ただし、その取り組みは「前半戦」と言えます。6月以降の「後半戦」にもしっかりと対応することで、貴院の経営環境は大きく変わります。

「改定対応後半戦」の要となるのは、ベンチマーク分析です。注目の新加算について、他病院の算定状況を把握。算定状況を踏まえた上で、改めて自病院はその加算を算定すべきか否かを検討していきます。

上記について当社は昨日、「『改定対応後半戦』にやるべきこと」と題したミニウェビナーを開催しました。本稿ではその一部をご紹介させていただきます。

300床以上で3割を超える病院が算定

ご紹介するのは、特に重篤な患者とその家族の支援体制を評価する「重症患者初期支援充実加算」。「入院時重症患者対応メディエーター」の配置などの要件を満たす必要がある加算です。280病院とまだ一部の病院のデータではあるものの、2022年4~5月の算定状況を病床規模別に見たところ、300床以上で3割を超える病院が算定していました。

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あくまで「速報」であり、改定から2か月分のデータなので、「入院時重症患者対応メディエーター」の研修をこれから受講するという病院もあるでしょう。院内の事情によって本加算は算定しないと決断済みの病院もあるかもしれません。ただ、全国280病院の「300床以上で3割を超える病院が算定」というデータは、何か特別な事情がない限り、本加算の算定を再検討する材料の一つになるのではないでしょうか。

8つの注目新加算をベンチマーク

前述のウェビナーでは、以下の8つの注目新加算のベンチマーク結果を紹介させていただきました。

— 急性期充実体制加算
— 感染対策向上加算1
— 看護補助体制充実加算
— 報告書管理体制加算
— 重症患者対応体制強化加算
— 重症患者初期支援充実加算
— 早期栄養介入管理加算
— 二次性骨折予防継続管理料イ

上記8つの注目新加算のベンチマーク結果を含むウェビナーで使用した資料について、「LEAP JOURNAL」(詳細は『【3分講座】無料経営分析レポート「LEAP JOURNAL」3つの強みと使い方』参照)の購読者に限り現在、無料で贈呈しています。『【分析資料】「改定対応後半戦」にやるべきこと、8つの注目新加算をベンチマーク』へアクセスし、資料をダウンロードしてください。

LEAP JOURNAL」は、DPC分析ソフト「EVE」および経営分析システム「病院ダッシュボードχ(カイ)」をご利用中の病院であれば、無料でご購読いただけます。この機会にぜひ、ご登録いただき、資料をご確認ください。

太田 衛(おおた・まもる)

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルティング部門アソシエイトマネジャー。診療放射線技師。大阪大学大学院医学系研究科機能診断科学修士課程を修了し、大阪大学医学部発バイオベンチャー企業、クリニック事務長兼放射線・臨床検査部長を経て、GHCに入社。地域連携、病床戦略、DPC分析を得意とする。多数の医療機関のコンサルティングを行うほか、GHCが主催するセミナー、「病院ダッシュボードχ」の設計、マーケティング、カスタマーサポートを担当。新聞や雑誌の取材・執筆多数。